家電購入は「修理のしやすさ指数」が目安
NHKのニュース記事で見かけたものです。
その家電、修理できますか？
洗濯機やテレビ、スマートフォンなど、私たちの生活を支える家電製品。故障すると、たちまち困ったことになります。すぐに、そして、安く修理できればよいのですが…。
こうした声に応えようという動きが今、コロナ禍もあって、ヨーロッパで広がっています。（ヨーロッパ総局 藤井俊宏）
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210608/k10013073321000.html
家電メーカのサポートに電話して相談というのは日本でもありますが、こちらははるかに進んでしますね。ビデオ通話の機能を使って、問題の製品を映像で見てもらって判断してもらうようです。映像があれば、言葉だけで説明するよりもずっとわかりやすですよね。
このサービス、家電製品のメーカがやっているのではなくて、第三者の専門会社が行っているみたいです。しかも、その場でアドバイスを行って、ユーザが自分で修理するみたいです。業者に来てもらったり、メーカに送ったりするよりも、遥かに安くて、時間もかからずに修理できるわけで、とっても便利そうです。
こうしたことを実現するには、そもそもが修理しやすい設計・構造になっていることが重要です。今どきの家電製品って、小型化・精密化で、修理できないものが多いですよね。自分で直すのは言うに及ばず、メーカに送っても修理できずに交換で対応みたいな。いわば、使い捨て。
「いいものを大切長く使う」という、昔のスタイルが見直されているというか。
上の記事よれば、「修理する権利」という考え方がヨーロッパで広まってきているそうです。修理のしやすさを指数で表し、それが購入の際のチェックポイントになっているとか。修理しやすい製品なら、長く使えるという判断ができて「長い目で見れば割安」ということになるのでしょう。
日本ではPL法があるので、顧客が修理するなどとんでもないということなのかもしれません。これも変っていくのでしょうか？
修理しやすい製品ということは、製品のライフサイクルも長くなりそうですね。毎年、あるいは、半年ごとに新製品が出て、パッと終わる、というのではなくて、何年にも渡って同じ製品が供給し続けられる。昔は、「小遣いためてあれ買おう」とか、「いつかはクラウン」みたいな購入目標がありました。今は製品のライフサイクルが短いのでそういうのは成り立ちませんが、ライフサイクルが長くなればまたそうした楽しみが復活するかもしれません。